世帯主の万一に備える必要保障額の考え方
遺族年金や貯蓄で不足する分を備えよう
保険で備えておきたい必要保障額の考え方を確認していきましょう。万一のときには、遺族は公的遺族年金を受け取ることができます。また、世帯主が会社員だった人で会社から死亡退職金や見舞金などが出る場合は、遺族が必要なお金をすべて保険でまかなう必要はありません。
このため、必要保障額は、遺族の生活や教育費などといった「万一のときにかかるお金」から、「万一のときの遺族の収入・貯蓄」を差し引いた金額というのが1つの目安になります。適正な必要保障額を知るためにも、公的遺族年金や会社の制度でもらえるお金を確認しておきましょう。